戦前のタイ経済ナショナリズムと外国勢力
中央銀行・米・チーク・製造業・海運
- 南原真（著）／2026年3月
- 5400円（本体）／A5上製352頁
- 装丁：長田年伸
公文書や企業アーカイブなどの膨大な文献をもとに、1930年代のタイにおける外国人アドバイザーとタイ人政治家・官僚との経済政策論争を検証。中央銀行の設立経緯、米やチークなどの取引を分析し、経済ナショナリズム台頭の過程をたどる。
（ISBN9784868160991）
目次｜Contents
序章：1930年代のタイ経済と経済ナショナリズム
第1章：タイの経済政策論争と経済ナショナリズム
第2章：タイ米取引を巡る論争とタイ米穀会社の設立
第3章：マッチ・セメント物品税導入の背景
第4章：ビール税とブンロート社の設立
第5章：チーク伐採リース権交渉と英国ボルネオ商会
第6章：米取引を中心とする三井物産バンコク支店の事業展開
第7章：タイの海運と国営海運会社誕生の背景
終章：タイ人主導の拡大化と外国勢力の縮小
補論：日本領事報告のタイ関係記事の概要と特徴
著者｜Author
南原真（なんばら・まこと）
東京経済大学経済学部教授。1998年 Ph.D. ロンドン大学SOAS。主要著作に、『タイの財閥―ファミリービジネスと経営改革』（共著、同文舘、1991）、“Economic Plans and the Evolution of Economic Nationalism in Siam in the 1930’s,” SOAS, the University of London, Ph.D. thesis, 1998、「1930年代のタイにおける外国人アドバイザーとタイ人の確執：経済政策論争と経済ナショナリズム」『アジア経済』（アジア経済研究所、第41巻第12号、2000年）、『「領事報告」掲載タイ（暹羅）関係記事目録 1885–1943年』（編著、三恵社、2019年）、『「領事報告」掲載シンガポール関係記事目録―海峡植民地と英領マラヤ：1889–1940年』（編著、三恵社、2022）など。